2016年 02月 18日 ( 3 )

 

ビオディナミコ@渋谷で食べる料理はまるで玉手箱の中から出てくる数々の宝石のよう☆

渋谷駅から宮下公園のほうに歩いていって、露地を入って、坂を少し登ったところにあるビオディナミコにてディナーをいただいた。

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ビルの2階にある店内はそれほど広くはなく、オープンなスペースにテーブルが並べられているのだが、狭さはあまり感じられず、白が基調の椅子とテーブルに清清しささえ感じられた。

メニューもシンプルにまとめられていて、全体的に調和されているようにも感じられ、どんなものが出てくるのかとても楽しみになる。

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しかも、数々のカトラリー。ここまでのものはあまり見たことがない。それも想像力を掻き立てる。

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まずは、一口で食べる前菜から。ペロッと食べるのが惜しいくらい。でも口の中で調和して、とても美味しい。

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パンも美味しい。

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料理はどれもおいしくて、それぞれに量は少ないけれど、十分に堪能でき、新鮮味や驚きさえ感じられる創意工夫が惜しげなく盛り込まれている。

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料理に合うと選んでもらった白ワインだが、色がついていて、味も深い。よく料理に合っている。

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岩塩のプレートの上に並べられた野菜。ほんのりとした塩味が美味しい。

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やはり忘れられないくらいの印象に残った料理は、このラヴィオローネ。美味しいとしかいいようがない。タマゴのとろっとした甘さといい、ねっとりした感触といい、官能的でさえある。

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デザートも美味しい。手抜きがない。

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最後に、本日のお料理のスケッチをいただいた。これはなかなか楽しい。思い出にもなるし、記録にもなる。

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スタッフもきびきびと働きつつ、的確かつ適切な説明でもてなしてくれたし、最後にシェフが出てきて、声をかけてくれたし、このお店に最高の点をつけずして、どこに最高点を出せばいいのかと思うくらいのレベルだった。また訪れたいお店の一つとなった。

なかなか予約がとれないお店らしいが、その理由が分かる気がする。セットしてくださった方にも感謝感謝。ありがとうございました&ごちそうさま~♪

ビオディナミコイタリアン / 渋谷駅明治神宮前駅神泉駅

夜総合点★★★★★ 5.0





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  by yoshinoriueda | 2016-02-18 23:38 | 旅・風景・グルメ | Trackback | Comments(0)

まあそうなるわな:蓄電池価格が下落 太陽光発電、売るより「使う」へ

蓄電池価格が下落 太陽光発電、売るより「使う」へ」という記事によると、
ドイツ、オ-ストラリア、ニュ-ジ-ランド。日本に先行して電力市場の自由化が進んでいる国々で、電力小売り事業者による蓄電池ビジネスが活発化してきた。これらの国では電力の小売り料金が高騰する傾向にある一方で、蓄電池システムの価格が下がっている。太陽光発電システムなどの自家発電によって発電した電力を、蓄電池に貯めて自家消費する機運が高まっている。

日経BPクリ-ンテック研究所が2015年12月に発行した「世界電力小売りビジネス総覧」によると、蓄電池を需要家に販売するとともに、自家消費のエネルギ-管理を手がけ、電力卸市場に売電して収益を得るサ-ビスまで提供する電力小売り事業者が登場している。

■需要家向けに蓄電池を発売

電力小売事業者として世界で初めて蓄電池の販売に乗り出したのは、オ-ストラリアの大手小売事業者のAGLである。同社は2015年5月に、インバ-タ-、制御システム、太陽光パネルとの接続機器を含めたシステム価格を1万オ-ストラリアドル(約87万円)以下に設定して発売した。容量は7.2kWhである。この価格は、これまでのリチウムイオン蓄電池システムの3分の1から2分の1程度に相当する。

この蓄電池は3k~4kWの太陽光パネルとの併用を想定している。需要家は太陽光パネルが発電した電力を蓄電池に貯め、それを自家消費することでエネルギ-コストを削減できる。

需要家はAGLと太陽光・蓄電池併設に関して長期のサ-ビス契約を結ぶ。AGLは蓄電池管理システムや蓄電池監視システムを導入して、需要家のシステムをモニタリングして適宜運用する。AGLは今回、台湾AU Optronics製のリチウムイオン蓄電池を採用したが、まだ価格が高いとしており、本格普及は価格低下が期待できる2020年からと見ている。

ニュ-ジ-ランドの最大手小売事業者のGenesis Energyも2016年第2四半期から蓄電池システムの提供を始める予定。米国のエネルギ-機器メ-カ-であるEnphaseと提携して検討を進めている。Enphaseのシステムは、リチウムイオン蓄電池と小型インバ-タ-からなり、家庭向けにプラグ・アンド・プレイで簡単に設置できるとしている。

Genesis Energyが蓄電池の発売に踏み切る背景はこうだ。同社が販売エリアとするニュ-ジ-ランド北島のさらに北部は、水力発電などの電源が豊富な南島から遠いため、送電線の託送料がかさんで高い小売料金になっている。例えば、オ-クランドの北に位置するWhangarei市では30セント/kWhと高く、消費者にとっては太陽光発電を設置して自家消費した方が経済的にメリットの出るケ-スが出てきている。さらに、太陽光発電を有効利用するために、蓄電池のニ-ズが顕在化してきた。

一方、電気自動車(EV)メ-カ-の米Tesla Motorsは、2015年4月に家庭用の蓄電池「Tesla Powerwall」を発売すると発表している。容量7kWhの蓄電池を3,000米ドル(約36万円)、10kWhの蓄電池を3,500米ドル(42万円)に価格設定した

Teslaの製品にはインバ-タ-などの付属部品が含まれていないが、インバ-タ-を含めたシステム価格は70万~80万円程度と、AGLの製品と近い価格になる。今後、「Tesla Powerwall」を採用して、家庭向けに蓄電池を販売する電力小売事業者が出てくると見られる。

このほか、韓国のリチウムイオン電池メ-カ-も家庭向けに低コストの製品を発売することが予想されており、向こう数年は家庭向け蓄電池の発売が相次ぐだろう。

■蓄電池を活用した電力サ-ビス事業に参入

ドイツでも家庭用蓄電池の導入は活発化している。例えば、マンハイム市の地域エネルギ-事業者(シュタットベルケ)で、電力小売り事業者でもあるMVV Energieは、サ-ビスプロバイダ-やIT(情報技術)ベンダ-と共同で分散型エネルギ-システムを提供する企業としてBEEGYを設立した。

MVVは34.8%の筆頭株主であり、小売事業者本体ではないが、主体となって消費者向けに自家消費型のサ-ビスを提供する。ビジネスモデルとしては、蓄電池とともに太陽光パネル、マイクロCHP(Combined Heat and Power)、ヒ-トポンプなどの機器を提供することに加え、それらを管理・制御するゲ-トウエイを販売する。さらに、需要家と長期のサ-ビス契約を結ぶ。

BEEGYのサ-ビスは、蓄電地を活用して太陽光発電による電力を自家消費し、場合によっては電力市場で取引するなど収益を最大化するようにコントロ-ルするという。導入前よりも平均で電気代を50%削減できることをアピ-ルしている。2015年5月から本格販売を開始した。

ドイツでは、FIT(固定価格買い取り制度)によって再生可能エネルギ-の導入が進んできたが、買い取り価格が下がるとともに電気料金が上がった。そのため、太陽光発電の電力を売電するよりも自家消費する方が有利になってきている。

蓄電池の価格も下がっていることに加え、ドイツ政府が太陽光発電システムと蓄電池を併設で導入した需要家に対して新たな補助金を交付したことも導入に弾みをつけた。

ドイツの一般家屋の多くは地下室を備えていることが多く、蓄電池はそこに置かれる。蓄電池の導入の活発化は、「分散型エネルギ-システム」の導入の契機となりそうだ。
とのこと。

こうなるとは思っていたが、技術開発が進み、蓄電池が低コストで導入されるようになると、これまでとは全く異なる世界になるが、家庭用はともかく、工業はどうなのか。また、そこまで至るにはどの程度の年月が必要となるだろうか?

このような動きをチャンスと捉える会社が勝ちのこっていくとおもうのだけれど...



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  by yoshinoriueda | 2016-02-18 12:10 | エネルギー・環境 | Trackback | Comments(0)

ふむ:「発電所、過疎地建設に補助金 安定供給を下支え」

発電所、過疎地建設に補助金 安定供給を下支え」という記事によると、
経済産業省は4月の電力小売りの全面自由化に合わせ、過疎地域などに発電所をつくる事業者に補助金を出す仕組みをつくる。発電事業者の参入が少ない地域などへ企業が参入をためらい、電力供給が不安定になる恐れがあるためだ。発電所などに補助金を出し、消費者らが停電などの不利益を被らないようにする。

経産省所管の認可法人「電力広域的運営推進機関」が近く有識者らによる専門委員会を立ち上げ、制度の詳細を詰める。過疎地などへの補助金は最終的に国民が負担するかたちとなる公算が大きく、電気料金の上昇要因になる可能性もある。

補助の対象となる地域は、専門委が各地の電力会社の供給計画などを基に決める。例えば、他の電力会社から電力の融通を受けづらい離島のほか、出力数万~100万kW級の火力発電所の廃止が決まった地域などが対象になりそうだ。

新たに発電所をつくる場合は巨額の費用が必要になり、電気をあまり使わない地域だと赤字になる可能性がある。そのため、新たな仕組みでは事業者に補助金を出して建設を募るようにする。

国のコストを抑えるため、補助金額は入札で決める。事業者が希望する補助金額を示す方式とし、あらかじめ設定した上限価格を下回ったなかで、最も安い金額を示した事業者が落札する。

事業者に支払う補助金は、全国の電気利用者が電気料金に上乗せして負担する。落札した事業者が発電で利益を得る場合、利用者が恩恵を受けられるよう電気の販売価格を割り引いてもらうことなども検討する。

今までは、ある地域で電力不足が見込まれる場合、大手電力が自社で発電所を建設したり、別の大手から電気を融通してもらうなどして安定供給を維持してきた。

しかし、4月の小売り全面自由化で地域をまたいだ電気の販売が可能になり、大手による地域独占は崩れる。老朽化した発電所を廃止すると、人口が少ない地域などでは採算割れとなり、電力会社が電源をつくらなくなる懸念があった。

発電所が無ければ小売事業者が販売する電気が足りなくなり、停電につながるリスクも出てくる。経産省は補助金で事業者を募る仕組みをつくることで、自由化後の電気の安定供給を確保できる体制を整える。
とのこと。

競争原理を導入すれば全てが解決できるという考え方の限界となるところ・欠点を補う施策だが、入札という仕組みを使うとしても、モラルハザードは起こりえる。まあ、停電するよりはいいのだけれど...



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  by yoshinoriueda | 2016-02-18 08:42 | 旅・風景・グルメ | Trackback | Comments(0)

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